慶應義塾救援医療団の一般診療サポートチームは、被災地への今後半年間にわたる医療サポートを目指し、3月24日より26日まで岩手県三陸沿岸部の視察を行った。

地震よりも津波による被害が甚大であった岩手県三陸沿岸部では、3月16日の時点で、4万6000人を超える避難者が395箇所の避難所に身を寄せている。（岩手県災害対策本部調べ）また、6箇所にあった基幹病院のうち、診療が出来ているのは2箇所だけで、急性期だけでなく、亜急性期から慢性期疾患への対応も急務となっている。今回の視察の目的は、高度医療人育成の提携校であり、被災地にも関連病院を多くもつ岩手医科大学と共に、現地の慢性期疾患に対する医療需要を把握すること、既に入っている医療救護団との地域的な重複を避け、能率的に医療を届ける仕組みを検討することにあった。

まず、3月24日に岩手医科大学を訪ね、若林剛先生（岩手医大外科教授・61回）、黒坂大次郎先生（同眼科教授・66回）とともに、学長の小川彰先生と面談し、どのような形での提携が出来るのかについての方向性を伺った。岩手医大として、沿岸基幹病院地域医療支援室を設置し、文科省高等教育局の医師派遣要請を行っていることや、県庁内に設置された、いわて医療災害ネットワークのコーディネーションのもとに、被災地のフィールドワークを行う巡回診療医療団の派遣を行っていることを伺った。もともと地域関連病院との繋がりのある岩手医大との提携は、地域に根ざした医療提供をする上で、非常に望まく、小川学長からもその活動を大いに期待された。その後、県庁へ移動し、いわて医療災害ネットワーク本部長　高橋智先生（岩手医大内科准教授）を訪ねた。このネットワークが中心となり50の医療団現地入りしているが、被災地では、引き続き長期的な医療支援が必要になっている。さらに、インフラの整備も不完全なので、食糧確保なども含め自己完結型の医療支援で、パワーのある継続的な医療提供を強く望んでいるとの意見を伺った。

午後からは、81箇所の避難所に13,000人の避難者を抱える陸前高田市の視察を行った。基幹病院であった県立高田病院は津波で建物が使えなくなり、地域の施設を仮診療所として診療を続けている。この地域には岩手医科大学の他、北大、関西大、秋田大ほか10程度の医療チームが活動をしているなど詳細の情報がわかった。続いて、長部地区へ移動し、避難所と仮診療所に同じ部屋が使われている小学校を訪ねた。感染症予防の観点からも、仮設の医療施設の設置が必要とされること、医薬品の調達については、ボランティアの医療団のみに任せられているなどの現場の意見を伺った。今後は、行政との連携した医療提供が望まれている様子が伝わってきた。

翌25日は、岩手医大の若林先生、黒坂先生ならびに寺山靖夫先生（内科学教授）とともに、三陸沿岸の宮古から沿岸部を南下し、山田、大槌、釜石までの避難所や医療施設を巡った。この地域では、およそ20,000人以上の避難者がいるが、2箇所の基幹病院は津波の被害を受け、通常の診療は行われていない。特に山田と大槌では、ボランティアの医療チームが1週間程度の交代で現地入りし、避難者への医療を提供している。同行した若林先生の教室の関連病院である県立釜石病院は、津波の被害は免れており、遠藤秀彦院長、吉田徹副院長と意見交換をすることが出来た。ここでも強調されたのは、継続性と、自立型支援、そして地域に根ざした医療を行政とも連携しながら進めることであった。

被災地の視察後、医療団の宿泊施設の候補をいくつか回り、盛岡へ戻った後、今後の予定について関係者での対応策をまとめた。結論として、一般医療サポートチームは岩手医科大との連携のもと、4月中旬からの派遣を決定した。医学部だけなく、看護医療学部、薬学部のある慶應の特色を生かし、医師2名、看護師1名、薬剤師1名、事務1名　合計5名を1つのチームとして、継続的に9月まで半年間の派遣をしていく。

もともと医師不足のこの地域において、地域医療を支えてきた岩手医大との連携は、被災地への支援というだけでなく、医師として学ぶべき現場が多くあるだろう。多くの先生方のお力添えに期待する。